このサイトでは、インターネットを介して利用できる「クラウドフォン」サービスを提供する会社のサービス内容や利用料金などご紹介しています。
今回は、「iスマートBiz」。
ちなみに、「iはインターネット」、「スマートはスマートフォン」、「Bizはビジネスフォン」です。
東京都港区に本社を構える「㈱アイルネット」が提供するクラウドPBXビジネスフォン。厳密に言えば、通常のクラウドPBXとは仕組みが異なり、レンタルサーバーを利用するビジネスフォンサービスになります。
ここからは、「iスマートBiz」のサービス内容の概略と利用料金など簡単に解説いたします。
１．「iスマートBiz」のサービス内容紹介
iスマートBizに申し込む場合、従来のクラウド型ビジネスフォンとはシステムが異なり、
◆共用サーバータイプ
アイルネットのクラウドサーバーを利用する共有クラウド方式。
導入時の設定から導入後の運用までアイルネット側で行い、携帯キャリアの内線サービスにも対応したフルクラウドタイプです。
◆専用サーバータイプ
コミュニケーションサーバーを設置するオンプレミス型。
利用する企業の専用サーバーであり、導入後の運用は利用者側で変更できるのはもちろん、時期に応じてアイルネットに依頼もできます。また、サーバー自体をアイルネットのデータセンターに預けることも可能。
と、2つのサーバータイプから選択します。
「iスマートBiz」のサービス内容
iスマートBizでは、電話機のタイプを、以下の3つのタイプの端末を選んで利用が開始できます。
◆固定電話機
ナカヨ、サクサ、PanasonicなどのビジネスフォンメーカーのIP電話機が利用でき、品質の安定を確保するため日本国内のメーカで統一されています。
また、現在利用中のオフィスの電話番号は、そのまま利用可能。NTT、KDDI、SoftBankといった電話会社各社に対応しています。
◆「携帯電話」携帯キャリアの内線サービス
3大携帯キャリア、docomo「オフィスリンク」、au「ビジネスコールダイレクト」、SoftBank「ホワイトオフィス」といった内線サービスと連携して利用可能。スマホだけでなく各種通信デバイスでも利用できます。
現在お使いのdocomo、au、SoftBankなど各携帯キャリアのスマホなどが活用でき、ビジネスフォンとして利用することで固定電話機の台数が減らせます。
◆「スマートフォン」アプリ ”iSmart”
Android版／iOS版、お使いの端末に専用アプリ”iSmart”をインストールすれば利用可能に。音声品質の確認ができるように無料トライやるも行っています。
以上の端末を選択しますが、事業の拡張による増設時にも自由に選択でき、すべて内線化が実現。全国の拠点の固定電話、携帯電話、スマートフォンなどの内線を一元的に管理もできるのです。
「iスマートBiz」で使える機能
iスマートBizを導入することで以下の機能が使えるように。主な機能のみ名称と簡単な説明だけですがご説明いたします。
◆外線発信
電話機ごとに固定回線の電話番号（代表番号、部代表番号、ダイヤルインなど）が設定可能。電話した相手には設定した番号が表示されます。
◆マルチライン
電話機ごとに着信する電話番号を設定でき、設定した番号が着信するとラインキーで通知してくれます。
◆仮想内線
社内の総務や営業など、仮想の内線グループを作成できます。
◆IVR機能（自動応答）
電話着信時に自動でアナウンスが流れるように設定可能。就業時間外にアナウンスを流すなど、時刻や曜日など細かい設定もできます。
その他にも、電話帳などのデータはすべてクラウド上で登録および共有され、情報はいつでもどこでも利用可能。個人のスマホにはデータが残らないので、万一端末を紛失したときも情報漏えいなどのリスクが軽減されます。
２．「iスマートBiz」の利用料金
iスマートBizの利用料金は、通常のクラウド型ビジネスフォンサービスとは異なり、サーバー、ゲートウェイといった機器が必要となるため、初期費用に関しては、利用環境によって使用する機器や共用・専用サーバーで大きく費用が異なるので見積もりが必要になります。
◆月額費用
月額費用については、以下の通りとなります、
専用メーター費：6,000円／1拠点
（VPNサービス費:5,000円/月+専用ISP費:1,000円/月）
内線利用基本料：300円／1内線
３．まとめ
今回は、「iスマートBiz」のサービス内容などご紹介いたしました。
通常のクラウド型ビジネスフォンサービスとは異なり、共用もしくは専用サーバーを活用したビジネスフォンサービスになります。
固定電話（IP電話機）、携帯キャリアの内線サービス、スマホアプリといった、様々な端末で利用できるため、拠点が多い法人では拠点間通話の内線化が実現でき、通信コストの削減とともに業務の効率化も図れます。
料金体系は他のクラウド型サービスとは異なるので、まずは問い合せて詳しい内容を確認してから見積もりを依頼するようにしましょう。